PFAS検査方法まとめ｜PFAS分析技術と検査手法

PFAS（有機フッ素化合物）の検査は、環境調査・水道水管理・製品検査・健康調査など、さまざまな場面で必要とされています。
PFASは非常に微量でも影響が懸念されるため、高精度な分析技術が求められます。本記事では、PFAS検査の主な方法と特徴をわかりやすく解説します。

PFAS検査が必要な場面

PFAS検査は主に以下の目的で実施されます。

– 水道水・地下水の安全確認：水質基準への適合確認
– 環境調査：河川・土壌・底質のPFAS汚染状況の把握
– 製品検査：輸出製品・工業材料のPFAS含有確認
– 食品・食品包装の安全確認
– 職場環境の安全確認

特に2026年4月から日本の水道法でPFOS・PFOAの水質検査が義務化されたことで、水道事業者を中心に検査需要が大きく増加しています。

主なPFAS分析方法

 ① LC-MS/MS法（液体クロマトグラフタンデム質量分析法）

現在、PFAS分析において最も広く使われている標準的な分析手法です。

特徴

– ng/L（ナノグラム毎リットル）レベルの極微量検出が可能
– PFOS・PFOA・PFHxSなど複数のPFASを同時に分析できる
– 国内外の公定法（標準分析法）として採用されている

適用場面

水道水・地下水・河川水・排水・食品などの液体サンプルに適しています。
日本では厚生労働省の水質管理目標設定項目の検査法としてLC-MS/MS法が採用されています。

② 固相抽出法（SPE：Solid Phase Extraction）

LC-MS/MS分析の前処理工程として使用される方法です。水中のPFASを固体の吸着剤に吸着させて濃縮し、分析精度を高めます。

特徴

– 微量のPFASを濃縮して検出感度を上げる
– 夾雑物（邪魔な物質）を除去し、分析精度を向上させる

③ 高分解能質量分析法（HRMS）

従来のLC-MS/MS法では検出が難しい「未知のPFAS」や「新興PFAS（Emerging PFAS）」の検出に用いられる高度な分析手法です。

特徴

– 未同定のPFAS物質を探索的に検出できる
– 規制対象外の新たなPFASの発見に役立つ
– 研究機関や高度な環境調査で使用される

④ トータルフルオロ分析（Total Fluorine分析）

サンプルに含まれるフッ素系化合物の総量を測定する方法です。個別のPFAS物質を特定するのではなく、フッ素化合物全体の量を把握するのに使われます。

特徴

– スクリーニング（簡易確認）として活用できる
– 個別物質の特定には別途LC-MS/MS分析が必要

PFAS検査の流れ

実際にPFAS検査を依頼する場合の一般的な流れは以下のとおりです。

① 採水・サンプリング

専用の容器を使用して検体を採取します。コンタミネーション（汚染）を防ぐため、容器の選定や採取方法が重要です。水道水の場合は蛇口から直接採取します。

② 検査機関への送付

採取した検体を登録水質検査機関へ送付します。温度管理や輸送時間に注意が必要です。

③ 前処理・抽出

固相抽出などの前処理を行い、分析に適した状態に整えます。

④ 機器分析

LC-MS/MSなどの分析装置で定量分析を行います。

⑤ 報告書の受け取り

検出されたPFASの種類と濃度が記載された報告書が発行されます。通常、受付から8〜14営業日程度かかります。

PFAS検査の費用目安

PFAS検査の費用は検査対象・検査項目・検査機関によって異なりますが、一般的な目安は以下の通りです。

複数の採水地点を定期的に検査する場合は、まとめて依頼することでコストを抑えられることがあります。

自治体・水道事業者向けの検査対応

2026年4月からPFAS検査が義務化されたことで、自治体・水道事業者には以下の対応が求められています。

– 3ヶ月に1回以上の定期検査の実施
– 基準値（PFOS＋PFOAの合算で50 ng/L）の遵守
– 基準超過時の改善措置

検査を実施するには水道法第20条に基づく登録水質検査機関への委託が必要です。

まとめ

PFAS検査は、LC-MS/MS法を中心とした高精度な分析技術によって実施されます。2026年4月の水道法改正による義務化を受け、検査需要は今後さらに拡大することが見込まれます。検査を依頼する際は、水道法登録機関であることを確認し、検査対象・検査項目・納期・費用を事前に確認することが重要です。