PFOS・PFOAはなぜ製造禁止になったの？3つのやっかいな性質と国際条約をわかりやすく解説

「PFOS（ピーフォス）」「PFOA（ピーフォア）」という言葉を最近よく耳にするようになりました。ニュースでは「有害な化学物質」「製造禁止」「水道水から検出」などの言葉とともに登場します。でも、なぜそんなに問題になっているのでしょうか？
この記事では「なぜPFOS・PFOAは製造・輸入が禁止されたのか」をできるだけわかりやすく説明します。

そもそもPFOS・PFOAって何？

PFOS・PFOAは「有機フッ素化合物（PFAS）」と呼ばれる化学物質の仲間です。
フッ素と炭素を組み合わせた化合物で、その結合は非常に強固。「水も油もはじく」「熱に強い」「化学薬品にも溶けない」という優れた特性を持ちます。そのため長年にわたり、さまざまな製品や産業で使われてきました。

PFOSの主な用途（過去）

• 泡消火薬剤（消防署・空港・石油コンビナート）
• 半導体の製造工程
• 金属メッキ処理

PFOAの主な用途（過去）

• フッ素コーティング加工（フライパンの製造工程など）
• 繊維の撥水・撥油加工
• 泡消火薬剤

一見、便利な化学物質に思えます。では、なぜ問題になったのでしょうか？

3つの「やっかいな性質」が問題だった

PFOS・PFOAが世界的に問題視された理由は、次の3つの性質を同時に持っているからです。

① 難分解性（なかなか分解されない）

自然界では、多くの物質が微生物や紫外線によって少しずつ分解されます。しかしPFOS・PFOAは、炭素とフッ素の結合が非常に強いため、ほとんど分解されません。
環境中に一度出てしまうと、何十年、何百年と残り続けます。「永遠の化学物質（Forever Chemicals）」と呼ばれる理由がここにあります。

② 高蓄積性（生き物の体内に溜まりやすい）

PFOS・PFOAは、魚や鳥、哺乳類などの体内に取り込まれると、排出されにくく蓄積していきます。
食物連鎖の中で、小さな生き物から大きな生き物へと濃縮されていく「生物濃縮」が起こります。人間も例外ではありません。

③ 長距離移動性（遠くまで運ばれる）

PFOS・PFOAは水に溶けやすいため、河川→海→大気→雨という経路で地球全体を移動します。
製造も使用もしていない北極圏の野生動物や、人里離れた地域の地下水からもPFOS・PFOAが検出されているのは、この長距離移動性のためです。

「予防原則」という考え方

「でも、まだ健康への影響がはっきりしていないなら、もう少し様子を見てもよかったのでは？」
そう思う方もいるかもしれません。
国際社会が採用したのは「予防原則」という考え方です。これは「完全に危険だと証明されるのを待つのではなく、危険の可能性がある段階で対策を取る」という姿勢です。
難分解性・高蓄積性・長距離移動性という3つの性質を持つ化学物質は、「もし有害だったとしても取り返しがつかない」リスクがあります。そのため、科学的に100%証明される前でも、先手を打って規制するという判断がなされました。

国際条約による禁止の流れ

この考え方を受けて、世界的な枠組みが動きました。
「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約（POPs条約）」という国際条約があります。この条約は、難分解性・高蓄積性・長距離移動性・有害性を持つ化学物質を国際的に規制するためのものです。

• 2009年：PFOSがPOPs条約の規制対象に追加
• 2019年：PFOAがPOPs条約の規制対象に追加
  日本もこの条約を締結しており、国内法（化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律＝化審法）によって、
• 2010年：PFOSの製造・輸入等を原則禁止
• 2021年：PFOAの製造・輸入等を原則禁止

としています。

禁止されているのに、なぜ今も問題になるの？

製造・輸入が禁止されているにもかかわらず、なぜ今でもPFOS・PFOAが水道水や地下水で検出されるのでしょうか？
理由は3つあります。

① すでに環境中に出てしまったものは残り続ける

禁止される前に使われた大量のPFOS・PFOAが、今も土壌・地下水・河川に残っています。難分解性のため、自然に消えることがありません。

② 古い泡消火薬剤がまだ現場に存在する

消防署・空港・石油コンビナートなどには、規制前に製造された古い泡消火薬剤がまだ保管されています。これが漏れると汚染が広がります。

③ 過去の使用場所の汚染が続く

軍の基地や工場など、かつてPFOS・PFOAを大量に使用していた場所の周辺では、地下水汚染が長期間続くことがあります。

まとめ

PFOS・PFOAが製造禁止になった理由を整理すると：

1. 分解されない・蓄積する・遠くまで広がるという3つのやっかいな性質を持つ
2. 健康への影響が懸念されるが、「どの程度の量で影響が出るか」はまだ研究中
3. 「取り返しのつかないリスクを未然に防ぐ」という予防原則に基づいて国際条約で規制
4. 日本でも2010年（PFOS）・2021年（PFOA）に製造・輸入等を原則禁止

製造は禁止されましたが、すでに環境中に出てしまったPFOS・PFOAは今も各地に残っています。だからこそ、水道水の管理や汚染地域の対応が今も続いているのです。