PFAS血液検査とは|体内蓄積を調べる方法
「自分の体にPFASがどのくらい蓄積しているか調べたい」
「血液検査でPFASは分かるの?」
「どこで受けられるの?」
こうした疑問を持つ方に向けて、PFASの血液検査について現在分かっていることをわかりやすく解説します。
PFAS血液検査とは
PFAS血液検査とは、血液中に含まれるPFASの種類と濃度を測定する検査です。
PFASは体内に取り込まれると血液・肝臓・腎臓などに蓄積し、体外に排出されるまでに数年かかる物質もあります。
血液検査によって体内のPFAS蓄積状況を把握することができます。
誰が受けられるのか
現在、日本ではPFAS血液検査を一般の医療機関で気軽に受けられる状況にはなっていません。
主に以下の場合に実施されています。
① 自治体による住民健康調査
PFAS汚染が確認された地域で自治体が住民向けに実施する健康調査の一環として血液検査が行われることがあります。
沖縄県・東京都多摩地域・神奈川県などで住民向けの血液検査が実施されています。
② 研究機関・大学の調査研究
大学や研究機関が住民を対象に実施する研究調査の一環として血液検査が行われることがあります。
③ 職業上の暴露が懸念される場合
消防士・軍関係者・PFAS関連工場の従業員など職業上PFAS暴露が懸念される方を対象とした調査があります。
日本の血中PFAS濃度の現状
国内外の調査で日本人の血中PFAS濃度についていくつかのデータが公表されています。
一般の日本人の血中PFAS濃度は欧米諸国と比較して同程度またはやや高い水準にあるとする報告があります。
特にPFOS濃度については日本人が比較的高い傾向が一部の研究で報告されており、食生活(魚介類の摂取等)との関連が議論されています。
ただしこれらは研究段階の知見であり、現時点で直ちに健康被害が生じるレベルではないとされています。
血中濃度の「安全基準」はあるの?
現在、血中PFAS濃度について「この値以下なら安全」という明確な国際基準は設定されていません。
各国の研究機関が参考値を示している例はありますが、日本では血中濃度の基準値は設定されていません。
これは血中濃度と健康影響の関係についての研究がまだ進んでいる段階であり、確実な基準値設定が難しい状況にあるためです。
血液検査を受けたい場合は
① お住まいの自治体に問い合わせる
PFAS汚染が報告されている地域では自治体が住民向けの血液検査を実施している場合があります。
お住まいの市区町村の環境課・健康福祉課に問い合わせてみてください。
② かかりつけ医に相談する
特定の健康不安がある場合はまずかかりつけ医に相談することをお勧めします。
現時点では一般の健康診断にPFAS検査は含まれていませんが、医師の判断で専門機関への紹介が行われる場合があります。
③ 研究調査への参加
大学・研究機関が住民を対象としたPFAS調査研究への参加者を募集している場合があります。
お住まいの地域の大学や保健所の情報を確認してみてください。
血液検査でPFASが検出されたら
仮に血液検査でPFASが検出されたとしても、直ちにパニックになる必要はありません。
現代社会において多くの人の血液中にPFASが検出される状況であり、検出されること自体がすぐに病気につながるわけではありません。
主治医や専門家に相談する
結果の意味・対応について主治医や専門家に相談することをお勧めします。
暴露源を減らす努力をする
日常生活でのPFAS暴露を減らすための対策を検討します。
定期的な健康チェック
定期的な健康診断で体の状態を継続的に確認することが大切です。
日常生活でのPFAS暴露を減らすために
血液検査の結果にかかわらず、日常生活でのPFAS暴露を減らすことは予防的観点から有効です。
水道水
基準値以下の水道水は問題ないとされていますが、より安心したい場合はRO膜浄水器の導入を検討します。
食事
PFAS汚染が報告されている河川・地域の魚介類の過度な摂取を避けることが一つの選択肢です。
調理器具
コーティングが剥がれたフッ素加工の調理器具は交換することをお勧めします。
食品包装
耐油加工の食品包装から食品への移行を最小限にするため、容器から直接食べるより皿に移すなどの対応も選択肢の一つです。
自治体の担当者の方へ
住民からPFAS血液検査について問い合わせを受けることが増えているかもしれません。
住民の健康不安に対応するために以下のような取り組みが有効です。
– 血液検査の実施可否について都道府県・国と連携して検討する
– 「現時点で検査が受けられない理由」を丁寧に説明する
– 健康相談窓口の設置
– かかりつけ医への相談を促す
住民の不安に誠実に向き合うことが自治体への信頼につながります。
まとめ
PFAS血液検査は体内のPFAS蓄積状況を把握できる検査ですが、現在の日本では一般医療機関での受診は難しく、主に自治体の健康調査や研究機関の調査の一環として実施されています。
血中濃度の明確な安全基準はまだ設定されておらず、研究が継続されている段階です。
検査を受けたい場合はまず自治体への問い合わせかかかりつけ医への相談をお勧めします。









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