株式会社クボタ｜PFASを「除去」から「分解・資源循環」まで捉える水・環境の総合メーカー

本記事は、PFAS対策に関わる企業を一次情報に基づいて紹介する「企業プロフィールシリーズ」の一本です。
PFAS対策というと、水や土壌からPFASを取り除く「除去技術」に注目が集まりがちです。 しかし、活性炭やイオン交換樹脂に吸着されたPFASは、消えてなくなるわけではありません。

水から取り除かれた後も、

• 使用済み活性炭
• 汚泥
• 焼却灰
• 飛灰
• 汚染土壌
• 工場から発生する廃棄物

などに移り、濃縮された状態で残ります。
したがって、PFAS対策を一連の流れとして考えるには、

検出する
→ 水や土壌から取り除く
→ 濃縮されたPFASを回収する
→ 分解・適正処理する
→ 残った物質を可能な範囲で資源として循環させる

という「出口」まで見る必要があります。

株式会社クボタは、上水から下水までを支える水環境インフラと、廃棄物を高温で処理する溶融分離技術の両方を持つ企業です。

2026年6月には、PFOS・PFOA・PFNAの3種類について、溶融分離技術によりそれぞれ99.999％以上の分解効率を確認したと発表しました。試験結果については、環境省および同省が招いた専門家により、PFOS・PFOAに関する環境省の技術的留意事項で示された分解効率と管理目標参考値を満たすことも確認されています。

本記事では、クボタの企業概要、水・環境事業、PFASに関わる現在の取り組み、そして自治体・水道事業者・製造業が技術を検討するときの注意点を整理します。

クボタの会社概要

株式会社クボタは1890年創業のメーカーで、現在は「食料・水・環境」の分野を中心に、農業機械、水環境インフラ、建設機械、エンジンなどを世界で展開しています。

2026年5月には、大阪市浪速区にあった本社を、大阪市北区のグラングリーン大阪南館パークタワーへ移転し、5月7日から新本社で業務を開始しました。

※資本金、売上高、従業員数等は、クボタが公表する2025年12月31日時点の会社概要によります。

水道用鉄管から始まった、水・環境インフラの総合メーカー

クボタの水関連事業は、水道用鉄管の製造を起点として発展してきました。

現在は、

• ダクタイル鉄管
• ポンプ
• バルブ
• 浄水設備
• 排水処理設備
• 下水処理設備
• 汚泥処理設備
• 運転・維持管理
• ICT・IoTを活用したインフラ管理

など、水循環のさまざまな場所に関わっています。

クボタは、上水・中水・下水を幅広く扱い、製品供給だけでなく、設計、施工、サービス、メンテナンスまで一貫して対応できることを強みとしています。

この総合力は、PFAS対策を考えるときにも重要です。

PFAS対策は、一台の装置を導入すれば終わるとは限りません。 原水の濃度や水質を確認し、適切な処理方式を選び、処理設備を運転し、使用済みの吸着材や処理残さを管理する必要があります。

クボタは、そのうち少なくとも、

• 浄水処理を支えるインフラ
• 廃棄物の高温処理
• 処理後のスラグなどの資源利用

を広い視野で捉えられる立ち位置にあります。

クボタのPFAS関連の取り組み

1．粒状活性炭処理を支える高度浄水技術

PFOS・PFOAなどのPFASを水から取り除く代表的な方法の一つが、粒状活性炭による吸着です。 活性炭の表面にPFASを吸着させ、水中の濃度を低減します。

クボタは、オゾン処理と活性炭処理を組み合わせた高度浄水処理の整備に長く関わってきました。 その中で独自開発したのが、活性炭吸着池用の下部集水装置「ポーラスボトム」です。

ポーラスボトムは、空気と水を使って活性炭などのろ材を効率的に洗浄するための設備です。クボタによると、国内で粒状活性炭処理されている全処理水量の約90％に活用されています。

ただし、ここは正確に区別する必要があります。

ポーラスボトム自体がPFASを吸着・分解する装置なのではありません。 PFASを吸着するのは活性炭であり、ポーラスボトムは、活性炭吸着池の安定した運転や洗浄を支える設備です。

したがって、「クボタがPFAS専用活性炭を供給し、その活性炭だけでPFAS対策を完結させている」という意味ではありません。

クボタの強みは、PFAS除去にも利用される粒状活性炭処理を、浄水設備全体の中で支える技術と実績を持っている点にあります。

2．2026年1月、PFNAを99.99993％超で分解

クボタは、廃棄物を高温で溶融する「回転式表面溶融炉」を開発・提供しています。 この設備では、焼却灰などを高温で溶融し、

• スラグ
• メタル
• 飛灰
• 排ガス

などに分けて処理します。

クボタは2026年1月、国立環境研究所との共同研究として、PFNAを添加した焼却灰を自社の溶融炉で処理する実証結果を公表しました。

処理前のPFNA投入量は1時間当たり9,611.53ミリグラムでしたが、処理後のスラグ、飛灰、排ガスに含まれるPFNAの合計量は、1時間当たり0.00649ミリグラム未満でした。 この結果から算出された分解効率は、99.99993％超です。

バーゼル条約の技術ガイドラインで、残留性有機汚染物質を含む廃棄物の処理における一つの目安とされる99.999％を上回りました。

この1月時点で公表されていた対象は、PFNAの1物質でした。

3．2026年6月、PFOS・PFOA・PFNAの3種類で99.999％以上

2026年6月16日、クボタは実証の対象をPFOS・PFOA・PFNAの3種類へ広げた結果を発表しました。
試験では、3種類のPFASを混合した試料を、実際の運用を想定した通常運転条件で溶融炉へ投入しています。

その後、

• スラグ
• 飛灰
• 排ガス

を採取・分析し、投入量と排出量から分解効率を算出しました。
確認された分解効率は、次のとおりです。

3物質すべてで99.999％以上となりました。

さらに、排ガスを対象に算出した分解除去効率については、3種類とも99.9999％超だったと報告されています。
PFOS・PFOAについては、環境省および同省が招いた専門家により、環境省の「PFOS及びPFOA含有廃棄物の処理に関する技術的留意事項」に示された分解効率および管理目標参考値を満たすことも確認されました。

なお、2026年1月時点ではPFOS・PFOAはまだ分解能力を評価する段階でしたが、2026年7月現在は、PFOS・PFOA・PFNAの3種類すべてについて、99.999％以上の分解効率が公式に公表されています。

4．単にPFASが減っただけなのか

PFASの分解技術を評価するときには、「元のPFASが測定されなくなった」という結果だけではなく、「別のPFASや有機フッ素化合物に変わっていないか」を見ることも重要です。
分子鎖の長いPFASが、短いPFASや揮発性のフッ素化合物に変化しただけであれば、「最終的に分解された」とは言い切れません。

クボタは、2026年6月の実証について、米国環境保護庁（EPA）の分析方法「OTM-45」「OTM-50」も用い、分解が不十分だと生じうる強力な温室効果ガス「C2F6」が検出下限未満だったことなどから、対象とした3種類のPFASが高度に無機化されたと説明しています。
この点は、「99.999％」という数字だけでは分からない、実証の重要な部分です。

5．溶融分離技術とは

クボタの溶融分離技術は、もともとPFASだけを処理するために開発されたものではありません。
焼却灰や汚泥などを高温で溶融し、有機物を分解しながら、無機物をスラグやメタルとして分離する廃棄物処理技術です。

クボタの公式発表では、溶融炉は通常、約1,250～1,400℃で運転されます。2026年の広報記事では、約1,300℃の高温を使う技術として紹介されています。
この高温環境をPFAS含有廃棄物の処理に活用したのが、今回の実証です。

注目すべき点は、研究室の小型反応装置だけではなく、実際の廃棄物処理を想定した溶融炉と通常運転条件で試験したことです。
一方で、今回の結果だけで、

• すべての溶融炉
• すべてのPFAS
• すべての廃棄物
• あらゆる濃度や投入条件

に同じ性能をそのまま適用できるわけではありません。

実際の導入では、廃棄物の性状、含有するPFAS、投入量、炉の構造、排ガス処理設備、分析方法、処理費用などを個別に検討する必要があります。

6．「除去した後」の出口としての可能性

水からPFASを除去する技術が広がると、その裏側ではPFASを含む廃棄物が発生します。
例えば、

• PFASを吸着した使用済み活性炭
• イオン交換樹脂
• 浄水・排水処理から発生する汚泥
• PFAS汚染土壌
• PFASを含む焼却灰
• 泡消火薬剤やその処理残さ
• 工場から発生するPFAS含有廃棄物

などです。
これらを保管したり、単に別の場所へ移したりするだけでは、PFAS問題が根本的に解決したとは言えません。
クボタの溶融分離技術は、こうしたPFAS含有廃棄物の一部について、高温で分解し、その後の残さも管理する「出口」の選択肢となる可能性があります。

ただし、2026年6月の発表は実証試験の結果です。 すべてのPFAS含有廃棄物について、すでに商用処理の受け入れが始まっていることを意味するものではありません。
処理委託や設備導入を検討する場合は、対象廃棄物の受入条件、実用化段階、処理能力、費用、許認可等をクボタまたは関係事業者へ個別に確認する必要があります。

7．スラグの資源利用と「ディープリサイクル」

溶融処理では、廃棄物中の無機物が溶け、冷却後にスラグとして回収されます。
クボタは、PFASを含む有機物を高温で分解しながら、残った無機資源をスラグ等として循環利用する考え方を、「ディープリサイクル」の文脈で紹介しています。

これは、「廃棄物を燃やして終わる」のではなく、「有害な有機物を分解し、残った無機物を可能な範囲で資源として活用する」という考え方です。
ただし、スラグの利用可否は、品質、溶出試験、用途、法令、受け入れ先などによって異なります。 今回の実証結果から、あらゆるPFAS含有廃棄物の処理後スラグが自動的に再利用できる、と判断することはできません。

8．次世代のPFAS分解・資源循環研究

クボタは、高温溶融だけでなく、次世代のPFAS分解・資源循環技術にも関わっています。

2025年度のNEDO先導研究プログラムでは、東北大学、琉球大学、クボタによる「特定PFASの無害化・資源循環に向けた検出・分解技術の開発」が採択されています。

この研究は、PFASを検出・分解するだけでなく、その後の物質循環まで視野に入れたものです。

クボタのPFAS関連技術は、現在のところ、

• 現在の実証に近い技術 … 高温の溶融炉を活用して、PFOS・PFOA・PFNAを高効率で分解する
• 将来に向けた研究 … より効率的な検出・分解方法と、分解後の資源循環を目指す

という二つの時間軸で進められていると整理できます。

クボタの強みは「一つの除去装置」ではない

クボタのPFAS対策における特徴は、「PFAS専用浄水器」や「特定の吸着材」だけにあるのではありません。
強みは、

• 上水から下水までの水環境インフラ
• 粒状活性炭処理を支える設備
• 廃棄物処理施設の設計・施工
• 高温溶融によるPFAS分解
• スラグ等の資源利用
• 次世代の分解・資源循環研究

を、一つの企業グループの事業領域として見渡せることです。

PFASを水から取り除く「入口」だけではなく、取り除いた後にどう処理するかという「出口」まで考えられる点に、クボタの独自性があります。

自治体・水道事業者が確認したいポイント

活性炭処理はPFAS専用設備なのか

粒状活性炭処理はPFAS除去にも利用されますが、設備がもともと臭気物質や有機物の除去を目的として設計されている場合もあります。
既存設備でPFASをどの程度除去できるかは、

• 対象PFAS
• 原水濃度
• 活性炭の種類
• 空間速度
• 接触時間
• 有機物濃度
• 活性炭の使用期間
• 交換・再生のタイミング

などによって変わります。
「粒状活性炭設備があるからPFAS対策は完了」とは限りません。

使用済み活性炭の処理まで設計されているか

PFASを吸着した活性炭は、交換後に適切に管理する必要があります。
確認したいのは、

• 再生できるか
• 再生時にPFASを十分に分解できるか
• 再生できない場合はどこで処理するか
• 運搬・保管中の飛散や漏出をどう防ぐか
• 分析結果をどこまで追跡できるか

です。

設備導入費だけでなく、交換後の処理費まで含めたライフサイクルコストを見る必要があります。

溶融処理の対象にできる廃棄物か

クボタの実証結果が、そのまま全廃棄物に適用されるわけではありません。
次の点を個別に確認する必要があります。

• 対象となるPFASの種類
• PFASの濃度
• 廃棄物の含水率
• 塩素や金属など他成分の含有量
• 炉への投入方法
• 排ガス処理方法
• 飛灰の最終処理
• スラグの品質と利用可否

製造業が確認したいポイント

製造業では、水処理だけでなく、工程や廃棄物のどこにPFASが存在する可能性があるかを把握する必要があります。

対象になり得るものには、

• 使用済み活性炭
• 排水汚泥
• 集じん灰
• 焼却灰
• 表面処理工程の残さ
• フッ素樹脂を含む廃材
• 泡消火薬剤
• PFASを含む可能性のある原材料や副資材

などがあります。
技術を比較するときには、「99.999％」という数字だけでなく、

• どのPFASを試験したか
• 単一物質か混合物か
• どの廃棄物に添加したか
• 実験室設備か実規模設備か
• 通常運転条件か特殊条件か
• スラグ・飛灰・排ガスをすべて分析したか
• 短鎖PFASや揮発性分解生成物を確認したか
• 第三者や行政機関による確認があるか

まで見ることが重要です。

クボタのPFAS対策をどう評価するか

クボタの取り組みには、次のような強みがあります。

強み

• 水インフラ全体に関わる事業基盤
• 粒状活性炭処理を支える高い設備実績
• 実際の溶融炉で通常運転を想定した試験
• PFOS・PFOA・PFNAの混合試料を対象
• スラグ・飛灰・排ガスを分析
• 3物質すべてで99.999％以上
• 資源循環まで含めた技術構想

一方で、今後確認したい点もあります。

今後確認したい点

• 対応できるPFASの範囲
• 実際の使用済み活性炭や汚泥での性能
• 連続運転時の安定性
• 商用処理能力
• 処理費用
• 受け入れ可能な廃棄物の条件
• 国内外での事業展開
• 長期運転時の排ガス・飛灰管理
• スラグの品質と利用先

技術の価値を過小評価する必要はありません。 同時に、「3種類で成功した」ことと、「すべてのPFAS問題が解決した」ことは分けて捉える必要があります。

よくある質問

Q1．クボタはPFAS除去装置を販売しているのですか？

クボタは、浄水・排水処理設備や粒状活性炭処理を支える設備を手がけています。 ただし、クボタのすべての水処理設備がPFAS専用として設計・性能保証されているわけではありません。 対象となるPFAS、原水水質、処理濃度、設備条件によって必要な構成が異なるため、導入時には個別の処理試験や設計確認が必要です。

Q2．ポーラスボトムがPFASを除去するのですか？

ポーラスボトムそのものがPFASを吸着するわけではありません。 PFASを吸着するのは粒状活性炭です。 ポーラスボトムは、活性炭吸着池の下部に設置され、集水や活性炭の洗浄を支える装置です。クボタによると、国内の粒状活性炭処理水量の約90％で活用されています。

Q3．クボタはPFASを99.99993％分解したのですか？

2026年1月に発表されたPFNA単独の試験では、99.99993％超でした。 その後、2026年6月の3物質混合試験では、

• PFOS：99.9992％
• PFOA：99.9994％
• PFNA：99.9994％超

と公表されています。 発表時期と対象物質によって数字が異なります。

Q4．PFOSとPFOAも分解できたのですか？

はい。 2026年6月の公式発表では、PFOS・PFOA・PFNAの3種類すべてについて、99.999％以上の分解効率が確認されています。

Q5．99.999％分解なら、完全にゼロになったという意味ですか？

必ずしも「完全にゼロ」と同じ意味ではありません。 99.999％は、投入量に対して測定された排出量が非常に少なかったことを表す分解効率です。 分析には検出下限があるため、「検出されなかった」と「絶対に存在しない」は同じではありません。 また、元のPFAS以外の分解生成物も確認する必要があります。

Q6．クボタの溶融炉は何度で処理するのですか？

公式発表では、回転式表面溶融炉の通常運転温度は、おおむね1,250～1,400℃とされています。 画像や説明資料で「1,300℃」と表現される場合もありますが、これは代表的な運転温度を示した表現です。

Q7．使用済み活性炭をクボタの炉ですぐ処理できますか？

2026年6月の発表は実証試験の結果であり、あらゆる使用済み活性炭について商用受け入れが開始されたことを意味しません。 実際に処理できるかは、

• 活性炭の種類
• PFAS濃度
• 含水率
• 他の含有物
• 投入方法
• 施設の許認可

などによります。個別に確認が必要です。

Q8．短鎖PFASも分解できますか？

今回、公表された主な対象はPFOS・PFOA・PFNAです。 その他の長鎖・短鎖PFASについて、同じ分解効率が保証されたわけではありません。 PFASは多種類あるため、対象物質ごとの評価が必要です。

Q9．高温処理すると別の有害物質が発生しませんか？

その可能性を確認するため、スラグ、飛灰、排ガスだけでなく、分解生成物の分析が重要です。 クボタは、分解が不十分だと生じうる強力な温室効果ガス「C2F6」が検出下限未満だったことなどから、高度に無機化されたと説明しています。 ただし、実際の廃棄物では共存物質が異なるため、廃棄物ごとの排ガス・残さ管理が必要です。

Q10．スラグはすべて再利用できますか？

すべてのスラグが無条件に利用できるわけではありません。 品質、強度、溶出試験、用途、法令、受け入れ基準を満たす必要があります。 資源循環はクボタの技術構想の重要な要素ですが、利用の可否は処理対象と生成したスラグごとに判断されます。

Q11．自治体や水道事業者は、まず何を確認すべきですか？

まずは、

• 水源ごとのPFAS濃度
• 対象物質
• 現在の浄水処理方式
• 活性炭の交換頻度
• 使用済み活性炭の処理方法
• 将来発生する廃棄物量
• 処理後まで含めた総費用

を整理することが重要です。 「除去設備を入れるか」だけでなく、「吸着したPFASを最後にどうするか」まで含めて計画する必要があります。

Q12．クボタの技術だけでPFAS問題は解決できますか？

一つの企業や技術だけで、すべてのPFAS問題を解決することはできません。 PFAS対策には、発生源の把握、使用削減・代替、測定、水・土壌からの除去、廃棄物の分解、最終処分、継続監視が必要です。 クボタの溶融分離技術は、その中でも特に「除去した後の出口」を支える可能性を持つ技術として位置づけられます。

まとめ｜クボタはPFAS対策の「出口」を考える企業

株式会社クボタは、1890年の創業以来、水道用鉄管をはじめとする水インフラを支え、現在は上水・中水・下水の設計、施工、運転・維持管理まで広く関わる水・環境の総合メーカーです。

PFAS対策においては、

• 粒状活性炭処理を支える浄水設備
• PFOS・PFOA・PFNAを99.999％以上分解した溶融分離技術
• スラグなどの資源利用
• NEDO事業で進める次世代の検出・分解・資源循環研究

という複数の接点を持っています。
特に重要なのは、PFASを水から取り除くところだけでなく、「取り除いたPFASを、最終的にどう分解し、適正に処理するか」という出口に取り組んでいる点です。

一方で、実証で確認された対象はPFOS・PFOA・PFNAの3種類であり、あらゆるPFAS、あらゆる廃棄物への適用が確立したわけではありません。
処理技術を検討するときは、対象物質、廃棄物の性状、試験条件、分析対象、分解生成物、実用化段階、費用と処理能力まで確認する必要があります。

PFAS Solutions+では、数字の大きさだけでなく、何を、どの条件で、どこまで確認した技術なのかを一次情報から整理し、企業・自治体・水道事業者の判断に役立つ情報を発信していきます。

<注意>

本記事は、2026年7月時点で公表されている株式会社クボタ、NEDO等の一次情報をもとに、PFAS Solutions+が独自に整理した企業プロフィールです。特定企業・技術の推奨や性能保証を目的とするものではありません。技術の適用可能性、処理対象、商用化状況、費用、許認可等については、各事業者へ直接ご確認ください。

参考資料・一次情報

クボタ 会社概要（IR）
新本社への移転のお知らせ
ポーラスボトムの底力
PFNAを99.999％超で分解（2026/1/22）
1,300℃の高熱でPFASを高効率で分解（クボタプレス）
クボタ、PFAS3種類を99.999%以上分解（Sustainable Japan）
特定PFASの無害化に向けた共同研究開発（東北大）